こんばんは(╹◡╹)

アピアランスサロンあいちの椎木です(*´꒳`*)

私は15年前、子宮頸がんを患いました。

現在は、再発もなくでも定期検診は続けています。

今はっきり言えること・・・それは早期発見の大切さです。

定期検診の大切さを是非、1人でも多くの女性に気づいてほしいのです。

自分自身のためはもちろん、あなたの大切な家族やパートナー、子供のためにも

是非、早期発見の大切さに気づいてほしいです。

今や、がんは身近な病気のひとつです。

がんの基礎知識や、女性特有のがん、早期発見のためにできることなど、

正しい知識を身につけておきましょう。

 

がんの基礎知識

「がん」とは

「がん」とは、カラダの中にある正常な細胞の遺伝子が変化し、正常な細胞から栄養を奪いながら無秩序に増え

続けたり、周囲の組織に広がったり、血管やリンパ管から他の組織に転移したりして、臓器や生命に悪い影響を

与える細胞のことで、悪性腫瘍ともよばれます。

一方、周囲の組織に広がったり転移したりせず、臓器や生命に悪影響を与えないものは「良性腫瘍」とよばれます。

食生活や運動などの生活習慣に気を使っていても、がんの発生を完全に防ぐことはできませんが、生活習慣の改

善から発生リスクを減らすことはできます。がんの原因には様々な要因がありますが、すべてが明らかにはなっ

ておらず、その原因の解明や予防・治療法などの研究が進められています。

 

がんは、日本人の2人に1人が一生のうちに一度はかかるといわれており、身近な病気のひとつです。

日本人に多いがんとして、大腸がん、胃がん、肺がんなどがあり、女性では乳がんや子宮がんも多くみられます。

知っておきたい女性特有のがん

女性特有の「がん」の種類

 

 

女性特有のがんには、乳がん、子宮体がん、子宮頸がん、卵巣がん、腟がん、外陰がん、子宮肉腫があります。

このうち、最も罹患率が高いのは乳がんで、次いで子宮体がん、卵巣がん、子宮頸がんの順となります。

一般的に、がんは高齢になるほど発症リスクが高まります。

しかし、乳がんや子宮頸がんなどは20代から発症するケースも多く、女性特有のがんの発症は若年化している傾

向にあります。

さらに、20代、30代のがん患者さんでは、その8割を女性が占めるともいわれています。

早期発見・予防のためにできること

積極的に「がん検診」を受けよう

どのような種類のがんであっても、大切なのは早期発見と早期治療です。

そのために、ぜひ定期的ながん検診を受けるようにしましょう。

たとえば、女性のがん死亡者数が多い大腸がんや乳がんでも、検診で早期に発見し治療を開始することで治る可

能性も高くなり、再発・転移、死亡の割合も低下させることができます。

乳がんを対象とする視診・触診と乳房X線検査(マンモグラフィー)、子宮頸がんを対象とする子宮頸部細胞診

は、科学的な有効性が認められており、厚生労働省が推奨するがん検診に含まれています。

乳がん検診では40歳以上、子宮頸がん検診では20歳以上の女性に、2年に1回の検診が推奨されています。

定期的にこれらのがん検診を受けるようにしましょう。

がん検診を受けるには、お住まいの自治体や勤務先にお問い合わせください。

 

ワクチンで防ぐことができるがん

がんの中には、ワクチンによって予防することができるものもあります。

現在は、子宮頸がんを予防するための「HPVワクチン」が承認されています。

HPVワクチンを接種すると、ヒトパピローマウイルス(HPV)に対する抗体が体内で産生されるようになり、ウ

イルスが腟や子宮頸部に侵入しても感染するのを防ぐことが期待できます。

このワクチンは、初めての性交渉よりも前に接種することが推奨されていますが、性交経験後でもある程度の効果はみとめられています。

HPVワクチンは2013年4月に定期接種化されましたが、接種後の「多様な症状」の訴えにより、同年6月に「接種の積極的な勧奨」は一時中断されていました。

しかし、専門家による検討において「多様な症状」とワクチン接種の関連性が明らかになっていないことや、海外でHPVワクチンによる子宮頸がんの予防効果が示されていることなどから、今後「接種の積極的な勧奨」が再開されることになっています。

厚生労働省は2022年4月から積極勧奨を再開し、中断されていた期間に接種機会を逃した女性に対しても、無料で接種できる体制を整備する予定です。

基本的な定期接種の対象者は小学6年から高校1年相当(16歳になる歳)の女子とされており、初回接種後、1~2ヵ月の間隔をあけて2回目を接種し、初回接種から6ヵ月後に3回目を接種するのが標準的な接種スケジュールです。

HPVワクチンの詳細な定期接種対象者や接種できる医療機関などについては、かかりつけ医や産婦人科医、各自治体などにお問い合わせください。